本稿は『MV Eternity C Goes Down in the Red Sea | 2nd Ship Sunk in Two Days | Crew Members Missing』（https://www.youtube.com/watch?v=YEwkztDzYgc）の内容と各種補足報告から再構成した資料です。
ホストのサル・メルコリアーノが「シッピングの現状」エピソードを開始。フーシ派が紅海で2隻目の船舶を沈めたと報告。対象はモーターヴェセル・エタニティ・シー。これまでの攻撃と異なり、人命の損失を伴っている点が重大であると強調。
「今回の件は、人命が失われたという点で、これまで我々が取り上げてきた話とは大きく異なります」
ホストは複数の信頼できる情報源を紹介。GCaptainのマイク・シャー記者による「海事業界、致命的な紅海攻撃を非難」という記事、国際商業会議所、BIMCO、欧州船主協会からの声明を引用。いずれも「罪のない民間船員の命に対する冷酷な無視」を強調している。ロイズ・リストはペイウォール外で更新記事を提供しており、GCaptainと共に広範な取材を行っていると推奨。
ロイズ・リストの記事「紅海救助は海軍アセット不在のなか民間警備に委ねられる」に言及。最近の紅海攻撃時、国際的な海軍アセットが現場海域に存在しなかった。EUの海軍作戦「アスピデス」は連携努力を進めるが、捜索救助は結局、現場を航行する商船や民間企業に委ねられた。ギリシャ海運省はギリシャ人船員の保護を優先し、業界団体は国際航路の強固な保護の必要性を訴えている。
※ 海軍艦艇の不足はアスピデス作戦開始以来の懸念事項であり、この問題は別の動画で詳しく取り上げると予告。
沈んだ2隻はいずれもリベリア船籍、ギリシャ所有のバルカーで、乗組員はフィリピン人とロシア人の混成。マジック・シーズ号の乗組員は全員救助されジブチに上陸したが、エタニティ・シー号の状況は全く異なる。ロイズ・リスト最新記事「フーシ派、沈没バルカーの乗組員数名を捕える」に言及し、エタニティ・シー号が16時間に及ぶ攻撃の末に沈没、乗組員20名以上が船を放棄し海に投げ出された事実を強調。
フーシ派が攻撃を記録した声明ビデオを分析。冒頭、フーシ派（イエメン海軍）がVHFチャンネル16でエタニティ・シーを呼び出す音声が流れる。
「エタニティ・シー、こちらはイエメン海軍、チャンネル16で呼び出し中。どうぞ。」
船からの応答の後、フーシ派は「救助に向かうボートがいる。危険はない」と伝え、接近する小舟の存在でいったん引き返したモーターヴェセル・ボンの件をなだめようとしている。ホストはこれはフーシ派が人命損失によるイメージダウンを修復しようとしている行動と見る。映像では発射された弾道・巡航ミサイルがぼかし加工付きで紹介され、安っぽい音楽が流れる。
フーシ派発表によると、エタニティ・シーは無人水上艇1隻と有翼弾道ミサイル6発で攻撃された。USVが右舷機関室付近に命中する映像が反復再生される。とりわけ船が軽荷状態で喫水が非常に高い点に注意。船は米国ヒューストンから国連世界食糧計画の大豆を積みソマリアのベルベラへ輸送、6月28日に荷揚げ完了後、北上しサウジアラビアのジェッダへ向かう途中だった。
上空映像で確認できる損傷を詳細に点検。船首寄り、3番と4番ハッチ間のクレーン左舷側甲板に破孔が生じている。空船のため、弾道ミサイルの急角度突入は穀物満載時のように衝撃吸収されず、船倉内で爆発。船体中央部では2つの穴があるが、近接しているため1発の命中とその後の火災・爆発の可能性が高い。後部ハッチの座屈から、船倉内での爆発がハッチを吹き飛ばし、船側外板にも損傷を与えたと推測。
また、機関室右舷の破孔から油膜が広がっており、燃料流出が確認される。
映像から救命いかだ（ライフラフト）1基がまだ格納位置にあるが、もう1基（右舷）は消失。自由降下式救命艇も発射されていない。船からの報告では、攻撃により救命艇・いかだが損傷し、乗組員の退船が妨げられた可能性が指摘されている。左舷側のいかだは未展開のまま。沈没進行中、最終的に左舷のライフラフトが自然展開し浮上したが、乗組員が使用しなかった理由が疑問視される。
「乗組員はなぜ、使えるはずのライフラフトを使わずに船を捨てなければならなかったのか、重大な疑問が残る」
沈没直前の映像で、舷側にロープで吊るされた黒い塊（バッグ）2つが認められる。ホストはこれを前回のマジック・シー号と同様の破壊用爆薬と推定。フーシ派は爆発シーンを意図的に映していないが、実際にはミサイルとUSVのダメージだけでなく、彼らの追加工作が沈没を決定づけた可能性が高い。沈没シークエンスではマジック・シー号のような爆発は無く、船尾から浸水し右舷に傾斜、船首が跳ね上がりながらルビー・マール号と酷似した沈み方を示した。
フーシ派がX（旧Twitter）で発信した声明をGro翻訳で紹介。内容を検証し、以下のように反論する。
フーシ派は「パレスチナ支援」を謳うが、実際には罪のない船員を死なせた事実を糊塗するため、自らのプロパガンダ映像を巧妙に編集し、主張を曲げている。
本攻撃以前、2023年12月以降の累積船員死亡者数は4名だったが、今回の沈没で少なくとも4名が死亡し、総数は一気に倍（少なくとも8名）へ跳ね上がった。フーシ派による「民間船員の生命の軽視」が一層明らかになったとホストは非難する。
EUのアスピデス作戦は海上プラットフォーム不足で機能不全。米国は2025年前半、オペレーション「ラフ・ライダー」でフーシ派を激しく爆撃したが、空母ヴィンセント・ニミッツ打撃群はインド洋、フォード打撃群は米国東海岸で訓練中であり、紅海到着まで数週間かかる。イスラエルによるマジック・シーズ後に行った港湾攻撃だけでは解決にならないと主張。
ホストは、攻撃の実行者はフーシではないとの見方を強調。実際はイランがフーシを支援し、イスラエル・米国によるイランへの攻撃への報復として紅海航路を妨害している。小型舟艇やミサイルによる攻撃成功は「西側を攻撃できる」というデモンストレーションであり、直近の声明が特にイスラエルを標的にしているのが証左だとする。
「私はフーシがやっているとは思わない。むしろイランがフーシを利用し、イスラエルとアメリカへの報復を行っているのだ」
戦争リスク保険料率が0.5%から1%に上がっても、バルカーのような低価値船・低貨物価値では紅海通過の経済合理性がまだ成立しうる。しかし、乗組員の生命リスクと船の喪失が方程式を変える。国際運輸労連（ITF）が乗組員に同海域航行の拒否を呼びかける事態になれば、さらなる通航量減少は必至。すでに紅海通航船舶数は前年比30～50%減少しており、この傾向は加速する。
現在航行中の船は「中国乗組員・イスラエル無関係」「武装警備搭載」「イスラム教徒乗組員」などの宣言をAISに表示し、必死に標的回避を図っている状況がマリントラフィック画像で示された。
ホストは、1980年代後半のタンカー戦争時に行われたアーネスト・ウィル作戦のような護送船団方式こそが、現状で有効な唯一の手段と説く。軍事攻撃ではフーシの戦力を壊滅できず、必要なのは軍事的措置に経済的・政治的圧力を組み合わせた包括的戦略である。単なる爆撃の繰り返しでは、物資を破壊するだけで事態は終わらない。
「誰も楽しめないエピソードだったが、もし興味深いと思ったなら」とし、チャンネル登録、ベル通知、コメント、ソーシャルメディア共有、高評価を促す。支援方法としてスーパーサンクスとPatreonを紹介し、「フーシが次の船を沈めるまで（それは記録から見て今日にでもありうる）」という皮肉を込めて締めくくった。
本動画の骨子は、紅海における商船攻撃が質的に転換点を迎えたという緊急警報である。単なる船舶損傷から明確な人命損失と計画的な沈没へとエスカレーションし、しかも国際海軍力が実質的に不在のなかで発生した。以下の点が特に深刻だ。
結論： この動画は、「罪なき者の殺害が罪なき者の殺害を理由に正当化される不条理」を直視し、海運コミュニティと国際社会が目を覚まし、早急に実効性のある船員保護と航路安全体制を再構築しなければ、紅海は「死の海域」と化すと警告している。今や軍事力の誇示だけでは遅すぎる、抜本的かつ人道的な介入が求められている。
本動画の内容に加え、紅海の航行安全が崩壊した場合、日本への原油供給に以下の極めて深刻な影響が生じることが、複数の情報源から明らかになっている。
サウジアラビアの紅海沿岸に位置するヤンブー（Yanbu）港は、もともとホルムズ海峡が封鎖された場合の唯一の実用的な迂回ルートとして機能してきた。同港には、ペルシャ湾岸の主要油田地帯から東西パイプライン（East-West Pipeline、最大輸送能力日量700万バレル）を通じて原油が送られ、そこから紅海・バベルマンデブ海峡を経由してアジア向けに積み出される。
国際エネルギー機関（IEA）の試算では、港湾の積出能力やタンカー手配の制約から、実際に輸出に回せる量は日量500万バレル前後とされるが、これはホルムズ海峡経由の通常輸出量（約2,000万バレル）の約25％に相当する規模である。
しかしながら、今回の動画が示すようにイエメンの親イラン武装組織フーシ派が紅海およびバベルマンデブ海峡で船舶攻撃を激化させているため、この代替ルートそのものが事実上封鎖状態に陥っている。
日本船主協会の長澤仁志会長はこの状況を「フーシ派の武力攻撃に伴って、紅海とアデン湾を結ぶバブ・エル・マンデブ海峡が通航できず、ホルムズ海峡と合わせて二重の封鎖状態となっている」と説明している。
野村総合研究所の分析によれば、ホルムズ海峡の封鎖により世界の原油供給に約20％の下押し圧力がかかる中、仮に紅海ルートも完全に閉鎖されれば、世界の原油輸出量は追加で最大約5％減少し、原油価格を1バレルあたり5～10ドル押し上げる要因となり得る。
日本は原油輸入の94%を中東に依存し（2025年実績）、さらにそのうち93%がホルムズ海峡経由で輸送されている。この極端な依存構造は、今回のような二重封鎖に対して日本を世界で最も脆弱な国のひとつにしている。
日本政府はこの危機に対し、以下のような複数の対応を進めているが、いずれも限界がある。
紅海危機は単なる原油価格上昇にとどまらず、日本経済と国民生活の広範な領域に波及しつつある：
補足結論： ヤンブー港は、ホルムズ海峡封鎖時の「最後の命綱」と目されていたが、本動画が証明するように、紅海そのものがすでに安全な航行海域ではなくなっている。つまり日本は、主要ルート（ホルムズ）と代替ルート（紅海）の両方が同時に閉ざされるという、史上例を見ない「二重封鎖」の直撃を受けている。この状況は、日本のエネルギー安全保障にとって極めて深刻な脅威であり、備蓄放出や調達先の多角化だけでは解決できない構造的問題である。動画が提言する「旧来型の護送船団方式」の採用を含む、抜本的な航路安全の確保が急務となっているが、護送船自身が沈められる可能性がある。